統括技術センターとは
2020年4月の東海国立大学機構発足に伴い、同年7月名古屋大学と岐阜大学の技術職員組織を一元的に運営するために、統括技術センターが設置されました。両大学合わせて約200名の技術職員が連携・協力して、機構内の学生・教職員に多様な技術支援を提供するとともに、設備・機器の共用化を推進、利用を促進することで、教育・研究に貢献します。
コアファシリティ構築支援プログラム
「コア」は「核」、「ファシリティ」は「施設」です。コアファシリティは研究の核となる大学の研究用設備・機器と運用する人材を含む研究基盤体制を意味します。
東海国立大学機構は文部科学省令和3年度「先端研究基盤共用促進事業(コアファシリティ構築支援プログラム )」に採択されました。このプログラムは、大学全体で研究用先端設備・機器を共有して、その運用と利用を技術職員が支援する体制「コアファシリティ」を構築し、機構内外の研究者や学生が必要な先端設備・機器を必要な時に利用できる環境を実現することを目的としています。
東海国立大学機構イノベーションコアファシリティステーション (TICFS)
東海国立大学機構は、所有する共用設備・機器群を「東海国立大学機構イノベーションコアファシリティステーション」(Tokai National Higher Education and Research System Innovation Core Facility Station、略してTICFS)と名付けました。統括技術センターはTICFSを戦略的に運用し、機構内外での利用促進を図ることで、あらゆる研究活動に資することを目指しています。
統括技術センターの組織
統括技術センターの沿革
統括技術センター
2020年4月1日 国立大学法人 東海国立大学機構 発足
2020年7月1日 東海国立大学機構 統括技術センター 及び イノベーションコアファシリティステーション(TICFS)発足
2021年8月1日 先端研究基盤共用促進事業「コアファシリティ構築支援プログラム」事業開始
岐阜大学全学技術センター
~1980年代
研究室,講座,学科単位での技術支援を実施
~1990年代
研究室,講座,学科単位に分かれていた技官を集約し
各部局に技術部を設置
2020年4月1日
国立大学法人 東海国立大学機構発足を契機として
全学技術職員組織である岐阜大学高等研究院 全学技術センター 発足
名古屋大学全学技術センター
~1990年代
研究室,講座,学科単位に分かれていた技官を集約し
各部局に技術部を設置
2004年4月1日
国立大学法人化を契機として
全学技術職員組織である名古屋大学全学技術センター 発足
2009年4月1日
共通基盤,教育・研究,工学系,医学系の4技術支援室
情報通信,環境安全,装置開発,計測・制御,分析・物質,生物・生体の専門分野別6技術系に改組
2014年2月1日
設備・機器共用推進室 設置
2017年10月1日
情報通信,環境安全,装置開発,計測・制御,分析・物質,生物・生体の専門分野別6技術支援室に改組